アイ企画 ＞ 三島市の土地相場・地価マップ ＞ 町名別 ＞ 三島市佐野
実際の取引から見た坪単価は約12.1万円。世帯・人口は減少傾向で買い手は先細りやすい局面。売り時の目安は今が売り時。
三島市佐野の取引は3件と少なめですが、坪あたり約4.8万円が目安です（参考値）。
| 坪単価（中央値） | 約4.8万円/坪 |
|---|---|
| ㎡単価（中央値） | 約14,381円/㎡ |
| よくある価格帯（25〜75%） | 約2.9〜8.1万円/坪 |
| 集計した取引件数 | 3件（2018年〜2025年） |
| データの性格 | 実取引はあるが件数が少なめ（参考値） |
※ 土地のみの目安です。同じ町でも接道・形状・間口・高低差・建物の有無で実際の価格は変わります。正確な金額は無料査定でご確認ください。
2020年から2025年までで下落しています（-9.4%）。
| 年 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 円/㎡ | 40,500 | 39,800 | 39,000 | 38,200 | 37,400 | 36,700 |
| 万円/坪 | 13.4 | 13.2 | 12.9 | 12.6 | 12.4 | 12.1 |
※ 国土交通省の地価公示・静岡県の地価調査より。標準地1地点の価格で、町内のすべての土地の価格ではありません。
国土交通省の不動産情報ライブラリに記録された、三島市佐野の宅地（土地）の取引です。
| 取引年 | 広さ | 坪単価 |
|---|---|---|
| 2025年 | 100〜300坪 | 約11万円/坪 |
| 2022年 | 100〜300坪 | 約1万円/坪 |
| 2018年 | 50〜100坪 | 約4万円/坪 |
※ 関係者間・隣地・競売など特殊な事情のある取引は除いています。
世帯・人口とも減少傾向です。買い手になる世帯が先細りしやすいため、売ると決めているなら、供給が増える前の早めの動き出しが有利になりやすい局面です。
| 世帯数の増減（3年） | -2.0% |
|---|---|
| 人口の増減（3年） | -5.4% |
| 現在の人口 | 688人 |
※ 直近3年（2023→2026）の住民基本台帳より。世帯0.6＋人口0.4で合成したトレンドで判断しています。
当社の目安では 今が売り時 です。需要と相場の動きから見ると、待つより今売る方が有利と考えられる町です。
| 需要（3年） | -3.4% |
|---|---|
| 地価の前年比 | -1.9% |
| 相場水準 | 約12.1万円/坪 |
※ 需要（世帯・人口）・相場水準・地価の動向から当社が独自に4段階で判定した目安です。災害リスクは判定に加点していません。投資助言ではありません。
鎌倉時代の古い地名で、狭い野原の意味が語源とされる。古くは佐野村として独立した村落で、昭和16年（1941年）三島市発足時に大字となった。箱根西麓の標高100～200mの丘陵地に位置し、現在も畑作と住宅が共存する静かな地域。古来より三島の北部を守る重要な地区として機能してきた。源頼朝が治承4年（1180年）に挙兵した際、この地域を含む佐野郷を三嶋大社へ寄進した記録があるなど、鎌倉時代の歴史に登場する由緒ある地である。
| 洪水の想定 | 想定区域はほとんどありません |
|---|---|
| 土砂災害の想定 | 想定区域はほとんどありません |
がけ条例（静岡県建築基準条例第10条）の規制や、がけの高さは 三島市佐野のがけ条例・災害リスクのページ で詳しく見られます。
※ 国土地理院のハザードデータを町単位で集計した参考値です。お住まいの区画が該当するかは 三島市版ハザードマップ と市の最新の公表資料でご確認ください。
| 小学校区 | 佐野小学校/北上小学校 |
|---|---|
| 中学校区 | 北上中学校 |
※ 学区は変更されることがあります。就学先は三島市の最新の公表資料でご確認ください。
区画（筆）をタップすると、その土地の広さから売れる目安と手取りの概算まで確認できます。相続・空き家のご相談も承ります。
お電話でも承ります： 055-976-5300（受付 9:00〜19:00・日祝定休）／売却未定のご相談、価値を知るだけのご利用でも構いません。
出典：国土交通省「不動産情報ライブラリ」取引価格情報（宅地：土地）、国土交通省 地価公示・静岡県 地価調査、三島市 住民基本台帳（世帯数・人口）、国土地理院 ハザードデータ、三島市 公表資料（学区ほか）。
本ページの価格は土地のみの参考値で、実際の売買価格を保証するものではありません。面積は図上の概算を含みます。法令・規制・学区は変更されることがあるため、ご判断の前に必ず最新の公表資料と専門家の確認をお願いします。